「子持ち女性の転職は厳しい」「年齢が高くなるほど転職は難しくなる」というイメージは、まだまだ根強いのが現状です。
転職活動をしても内定が出なかった方や、年収・待遇が下がる求人しか見つけられなかった方も多いのではないでしょうか。
しかし、転職市場のトレンドを見ながら最適な行動をしていけば、35歳以上の子持ちでも転職が叶います。
今回は、35歳以上の子持ち女性が転職する際のポイントや注意点を解説します。
40代に突入する前に転職したい!という方は、ぜひご参考ください。
もくじ
まずは、年齢・性別・子どもの有無を問わず、近年の採用市場全般について確認していきましょう。
社会情勢・業界・地域ごとにある程度のトレンドが出るので、事前にチェックしてから転職活動に臨むのがポイントです。
少子高齢化が強く問題視されるようになっている昨今、それに伴っての働き盛りの労働者数が減っています。
仕事をしている45歳以上の比率は年々上昇しているものの、20代30代の数が減少しているのです。
特に35歳から44歳までの減少が著しく、その分中堅層として成長する可能性のある30代を積極的に採用したいと考える企業が増えました。
30代40代にも十分なチャンスがあり、転職自体のハードルはそう高くないとわかります。
中途採用市場において、30代以降に求められるのは経験と実績です。
十分な実務経験年数や輝かしい実績があれば面接の段階で評価されやすく、期待されながら入社することができるでしょう。
経験に紐づく知識は20代にないアドバンテージであり、むしろ30代以降を積極的に雇用したいという企業もあります。
また、リアルミーキャリアでも転職者の約半数は35歳以上であり、経験・実績があれば年齢がネックになることはありません。
自分の強みを活かした転職活動をすることで、年収や待遇も改善できます。
家族の都合や自身の体調不良など、何らかの理由でブランクがあっても2~3年であればカバーできます。
その間に業界のトレンドや使用技術が変わっていても、努力する意欲さえあれば知識をアップデートしながら働けるでしょう。
しかし、ブランクが4年5年と長くなっていくにつれ、過去の経験・実績に対する評価が下がってしまいます。
「過去の栄光」をひけらかすような転職活動になりやすく、他の求職者と比較して魅力がひとつ落ちてしまうかもしれません。
正社員転職を叶えたいのであれば、年齢が高くなるほどブランク期間を短くしておくことがポイントです。
過去の職歴で特に重視されるのが、正社員としての就業経験です。
学校卒業後からずっとパート・アルバイトで働いていて就業経験が長くても、正社員としての職歴がないと魅力が半減してしまいます。
なかにはハイスキルを使うパート・アルバイト職もありますが、まだまだ正規雇用と非正規雇用との間で職務内容を分けている企業は多いです。
だからこそ、「正社員として雇用するなら正社員の職歴がほしい」と考えられるのでしょう。
ゆくゆく正社員として再就職したいのであればパート・アルバイト期間は最低限に抑えるか、もしくは正社員を続けておくかの対策が求められます。
完全未経験の職種に転職する場合、35歳以上だと年齢がネックになることが多いです。
「未経験歓迎」を掲げる企業は手厚い研修制度を充実させていますが、あくまでも長期的な視点で人材育成する戦略に過ぎません。
20代の若手時代からしっかり教育し、十年単位で自社に貢献してくれる従業員を育てよう、という狙いがあるのです。
一方、35歳以上だと貢献できる年数が短いため、「同じ未経験なら若手を採用したい」
と思われてしまうでしょう。
未経験分野に挑戦したいのであれば20代までに決めるか、もしくはキャリアダウンになることを覚悟して飛び込むしかありません。
年収や待遇を大幅に下げることなく転職したい35歳以上は、過去の経験を活かせる職種に就くのがおすすめです。
条件の良い求人は、首都圏に集中していることが多いです。
給料・待遇・福利厚生・働く環境などが整っている企業はほとんど東京に集中しており、首都圏在住である方が選択肢を増やせます。
地方都市でも条件の良い求人はありますが、絶対数が少ないため競争率が激しいことは覚悟しておきましょう。
残業・休日出勤・出張・転勤ができる人、能力が高く実務経験が長い人が優先されてしまうことも多いです。
また、条件の良い求人を出すと応募が殺到してしまうこともあり、ハローワークや一般の転職サイトに求人を掲載しない企業も増えています。
転職エージェントの非公開求人にしか掲載されていないケースが多いからこそ、質の良い求人に出会いたいときには転職エージェントの活用が欠かせません。
ここからは更に深掘りして、35歳以上の転職にまつわるトレンドを紹介します。
厚生労働省では転職を決めた理由に関する調査を実施しており、35歳以上女性の転職理由として最も多かったのは「労働時間・休日などの労働条件が悪かった」だと判明しました。(※)
次いで「職場の人間関係が好ましくなかった」「給与等収入が少なかった」「会社の爽籟が不安だった」「能力・個性・資格を活かせなかった」などが続いています。
35歳以上になると、子どもが生まれる、子どもが育って更に教育費がかかるようになる、親の介護が必要になる、マイホームの購入を検討し始める…など、多くのライフイベントが発生します。
特に子育てや介護と仕事を両立させたい場合、「労働時間・休日などの労働条件が悪かった」という状態を長く続けることはできません。
なかにはやむを得ず転職に踏み切る人もいて、年齢とともに理想とする働き方が変わっていく実態が読み取れます。
(※)参考:厚生労働省「-令和3年雇用動向調査結果の概況-」
転職理由を見ていると、30代前半と30代後半との間でも差があるとわかります。
30代前半女性の場合、最も多い転職理由は「給与等収入が少なかった」となりました。
自分のスキルレベルや貢献度合いに見合った年収をもらえていないと感じたとき、30代前半を区切りとして転職へ踏み切る人は男女ともに多くなっています。
その他、「労働時間・休日などの労働条件が悪かった」「職場の人間関係が好ましくなかった」など35歳以上と共通する理由が確認できる他、「出産・育児」もランクインしました。
30代前半に訪れる妊娠・出産ラッシュに合わせて転職を検討する人も多く、なかには「時短勤務できる期限がきてしまった」「子どもの小学校入学に合わせて働き方を変えた」という人も含まれています。
20代後半まで遡ると「結婚」による転職もランクインしているため、年齢ごとにさまざまな悩みが出てくると推測できます。
(※)参考:厚生労働省「-令和3年雇用動向調査結果の概況-」
未経験歓迎の求人は、主に20代を対象としていることがほとんどです。
30代になると内定の確率が減ってしまい、35歳以上になると更にハードルが高くなるため注意しましょう。
企業があえて即戦力を求めず「未経験歓迎」としている理由は、今後の成長可能性やポテンシャルに期待しているからです。
長い目でじっくり教育・研修しつつ、次世代リーダーになれる存在を採用できれば、入社段階での経験値は問わないとする採用手法だと思っておきましょう。
一方、35歳以上になると経験・スキル・実績が求められることが多く、求人によってリーダーポジションで即戦力となれるようマネジメント経験を求めるものが増えてきます。
未経験で入社できたとしても、新卒同等の収入になりやすいこと、若手と同じ教育・研修を受けるため年齢に見合ったスキルが身につかない可能性が高いことが懸念されます。
引用:厚生労働省「転職入職者の状況 (1)年齢階級別転職入職率」
女性の転職者は、20代後半から30代前半に集中していることもポイントです。
前述した通り、女性のライフスタイルが変化しやすいのは20代後半から30代前半であるため、同時に転職者数が増えているのだろうと予想できます。
引用:厚生労働省「転職入職者の状況 (1)年齢階級別転職入職率」
合わせて、同じ20代後半から30代前半にはパートとして転職する人が多いこともわかります。
それ以外の年齢ではパートも一般労働者(正社員)もほぼ変わらない割合で転職しているため、20代後半から30代前半におけるライフスタイルの変化が大きく女性のキャリアプランに影響していることが考えられます。
20代前半ではパートより一般労働者(正社員)の方が多いことも合わせて見てみれば、「妊娠・出産・子育てとの両立を考えるとパートにするしかなかった」「やむを得ず正社員を諦めてパートにしながら子育てをしている」という層がいることもわかりました。
ここでは、35歳以上の子持ちが転職に失敗する事例を解説します。
どんな失敗が多いのか知り、今後の転職活動に役立てていきましょう。
テレワークやフレックスタイムなどフレキシブルに働ける制度は、小さな子どもを抱えるワーママにとって非常に魅力的です。
実際に「テレワークやフレックスタイムを使って子育てとの両立を乗り切った」という人も多いので、ワークライフバランス重視で転職を検討する人も多いでしょう。
ただし、転職先できちんとスキルや経験を積めるか考えておく必要があります。
もしスキルや経験が積めない会社に転職してしまった場合、年齢とともに年収を上げていくようなキャリアプランにするのは至難の業です。
子どもが大きくなった40代以降に転職しようと思ってもスキルが足りず、想像以上に待遇が下がってしまうかもしれません。
キャリアの天井が見えてしまうきっかけになりやすいため、目先のワークライフバランスだけでなく将来的なキャリアについても慎重に考えながら転職を進めましょう。
高年収・高待遇だけを目指して転職してしまうのも危険です。
子どもが生まれて何かとお金が必要になって以降、今の年収のままでは将来の資金計画に不安が生まれてしまい、転職を検討する人もいるでしょう。
特に子どもが小学生・中学生になってある程度手が離れて以降は、キャリアアップのために転職をする人が増えてきます。
ただし、自分の好きな仕事でなかったり意義ややりがいを感じられない仕事だったりする場合、却って長続きしない原因となってしまいます。
自分の理想と高年収・好待遇のバランスを取って転職先を選ぶのはおすすめですが、高年収・高待遇だけを目指すのは避けましょう。
見切り発車で転職活動を進めてしまった場合、行き当たりばったりな判断になることが懸念されます。
転職を焦っている人に起こりやすく、優先順位や転職目的を見失ったまま素早い判断を求められてしまうので、入社してから後悔してしまうことも少なくありません。
「年齢のことを考えるとラストチャンスかもしれない」「35歳を超えた自分に内定を出してくれる会社は貴重だから」と焦りすぎてしまうと、冷静な判断ができないので注意しましょう。
転職活動する際は、事前に転職の軸となる項目を決めておくことが大切です。
最低限譲れない条件、できれば叶えたい理想の条件、やりたい仕事、自分の強みやアピールできる経験などを順番に整理し、転職活動のゴールをイメージしておきましょう。
困ったときはワーママ特化型の転職エージェントなども頼り、自己分析と転職活動の計画で力になってもらうのもおすすめです。
現職に強い不満がなく、転職を急ぐ理由もないときは、じっくり腰を据えて転職活動をして問題ありません。
しかし数年単位の時間をかけてゆっくり転職活動をする場合、年齢面でのハードルが高くなる恐れがあります。
40歳以降になって転職しようと思っても選択肢が限られやすく、正社員転職であればなおさらマネジメント経験や実績・実務経験が求められるようになります。
今十分なスキルがないのであれば今後の転職活動も成功しづらく、キャリアダウン転職になってしまう可能性があるので注意しましょう。
自分のスキルや転職で叶えたいことを比較しながら、今動くべきか意思決定することが重要です。
ここからは、より深掘りして35歳以上の子持ち女性が転職する場合のポイントを解説します。
ミスマッチがなく、かつキャリアアップにつながるような求人を掴むためにも、参考にしてみましょう。
時短正社員として転職したい場合、まず求人の見極めが必要です。
そもそも時短勤務できるのか、時短勤務できるとしたら入社何年後から開始できるのか、など求人の細かな内容をチェックしていきましょう。
特に大企業では勤続1年以上の従業員にしか時短勤務を認めていないケースが多く、内定が出てからミスマッチに気づくケースが絶えません。
また、自宅からオフィスまでの通勤時間をみながら勤務できる時間数を計算するなど、細かな対策が求められます。
一方、中小企業・ベンチャー企業・スタートアップ企業は柔軟な働き方に適応している企業が多く、入社直後から時短勤務できるケースが増えています。
困ったときは時短正社員転職に強いエージェントを頼り、条件に合う求人をピックアップしてもらいましょう。
応募先を決めるときは、常に「能力を活かせるか」の視点を持っておきましょう。
スキルを活かせる仕事や知識・経験・実績が役立つ仕事であれば、自分の強みとしてアピールできるので選考がスムーズに進みます。
給与水準も高くなりやすいため待遇改善に貢献する他、即戦力として重宝されるため入社後のやりがいも十分でしょう。
反対に、未経験分野に応募するなど今ある能力を活かせない応募先にした場合、どうしてもキャリアダウン転職になる可能性が高まります。
また、40歳以降に再転職したくなったときに必要な実務レベルに到達できないことも考えられるため、今あるスキルをさらに向上させる方向性で応募先を決めるのがおすすめです。
応募先を職場環境で選ぶときは、必ず優先順位をつけましょう。
特にワーママ転職ではワークライフバランスを重視する傾向にあり、テレワーク、フレックスタイム、職場への距離、労働時間などを第一に考えてしまいがち。
もちろん物理的に勤務できるかシミュレーションし、条件に見合う応募先を選ぶことが重要ですが、「あれもこれも叶えたい」と要望が大きくなりすぎるのは危険です。
応募先が見つかっても選考に通過できず転職活動が長期化したり、希望する仕事内容ではなくてやりがいを失ってしまったりするリスクが出てきます。
「必須にしたい条件」と「できれば叶えたい条件」とを分けて考えることで、応募先の選定もスムーズに進みます。
家庭との両立を前提に働き方を考えることが多い子持ちの方であれば、フレックスタイム制度やテレワークをフル活用するのもおすすめです。
フレックスタイム制度が使えれば出退勤の時間を調整しやすく、子どものスケジュールや習い事の曜日に合わせて働き方を変えられます。
テレワークできれば通勤時間を短縮できるので、限られた時間を全て就業時間に充てやすく、高収入を確保しやすくなるでしょう。
どの部署でどんな働き方が主流なのかも含めてリサーチできれば、働きやすさも担保した求人を見つけられます。
IT・Web・人材関連の業種は近年大幅に成長しており、人材雇用に積極的です。
年齢を問わず採用していることも多く、求人の数自体も多いので、35歳以上の子持ち女性でも十分にチャンスを掴めるでしょう。
また、比較的柔軟な働き方に理解のある業界でもあり、フレックスタイム制度やテレワークの導入率も高めです。
有給や次の産育休が取りやすいなどワークライフバランスに配慮した制度が整っているので、チェックしてみましょう。
次に、35歳以上の子持ち女性が転職するまでの方法を解説します。
「前準備編」「選考編」「内定獲得後編」の3ステップに分けながらやるべきことを紹介するので、何から手をつけるべきかわからない方はぜひお役立てください。
理想に近い転職条件を叶えるには、事前の準備が欠かせません。
準備が万全であれば転職活動期間も短縮しやすく、過度な負担が生じないのもメリットです。
実際に転職するタイミングでなくてもできることが多いので、まずは下記を参考にしながら準備を整えておきましょう。
まずは、転職先に求める希望条件を可視化します。
「自宅からの通勤時間が片道1時間圏内」「テレワークやフレックスタイム制度を使える」「入社直後から時短勤務できる」など、望むことを全て書き出すのがおすすめです。
主に、下記の項目で希望があるかをチェックしてみましょう。
ただし、全ての条件を完璧に満たす求人があるとは限らず、もし見つけられても内定につながらないことも多いです。
却って転職の選択肢が狭まったり、自分にとって相性のよい求人を見逃してしまったりするリスクが生じるので注意しましょう。
希望条件に優先順位をつけながら、「絶対に必須の条件」と「できれば叶えたい条件」とに分けるのがポイントです。
過去のキャリアを棚卸ししながら、自分が得意なことや過去の実績を書き出します。
営業成績・社内表彰された経験など定量評価しやすい項目はもちろん、自分がこれまで努力してきたことを書き出すのもおすすめです。
これらは丸ごと自分のアピールポイントとして使えるので、面接時に有利になるかもしれません。
また、適性のある職種が見つかりやすく、求人を絞り込むときのヒントとしても役立ちます。
求人との共通点が多ければ良い待遇で内定が出ることも多く、キャリアアップ転職につながるでしょう。
35歳以上の子持ち女性であれば、複数ある転職エージェントのなかでも特にワーママ専門のエージェントを選ぶのがおすすめです。
ワーママ専門の転職エージェントはその名の通りワーママ転職に強みがあり、子持ちならではの背景やキャリアプランを理解してくれます。
「夫が今後転勤する可能性があるのでゆくゆくはフルテレワークしたい」「療養中の子どもがいるので入社直後から時短正社員として勤務したい」などの都合も相談できます。
また、ワーママ雇用に積極的な企業の求人が集まるため、入社後のギャップも少なくできるでしょう。
一方、一般的な総合型転職エージェントの場合、時短正社員・産休育休・介護休暇・テレワークやフレックスタイム制度のある求人比率は少なくなります。
転職先に求める条件がどうしても多くなりがちなワーママだからこそ、ワーママ専門の転職エージェントを使うのが近道です。
履歴書・職務経歴書のひな形は事前に用意しておくのがおすすめです。
インターネット上にアップロードされている一般的なひな形を使っても、転職エージェントでもらえるひな形を活用しても構いません。
学歴・職歴・保有資格など、応募先に関わらず使いまわせる部分は先に作りこんでしまうのがおすすめです。
希望欄・自己PR欄などは応募先が決まってから書き加えていけば、選考書類の準備にかかる時間を短縮できます。
また、転職エージェントでは選考書類の添削もしてくれるので、困ったときは相談してみましょう。
いざ応募先の企業が決まったら、選考準備を始めます。
少しでも内定の可能性を上げられるよう、対策するのがポイントです。
選考先企業について徹底的にリサーチをして、どんな企業なのかを知りましょう。
ミッション・ビジョン・バリュー(MVV)などの企業理念、創業の背景、主力商品・サービスなどを見ながら、共感できるポイントを探します。
自分が入社したときのことをイメージしたり、どんな点で貢献できそうか考えたりするのもよいでしょう。
また、業界内での立ち位置や今後の成長可能性などを調べていくのもおすすめです。
詳しくリサーチできれば面接時の自己PRにも役立てやすい他、具体的なキャリアプランを提示できるのでお互いにミスマッチのない採用が叶います。
次に、自分なりの志望理由・キャリアプランを練っていきます。
企業理念や商品・サービスに興味がある場合は、ストレートにそのまま伝えてよいでしょう。
育児関連の事業をしていて興味を持った場合も、体験と紐づけながら志望理由を伝えられます。
ただし、明確な志望理由はないけれど働き方や条件面に魅力を感じる場合、そのまま伝えるのは危険です。
まずは徹底的に応募先企業のことを調べ、自分の考えと共通する点や関心が持てる点を挙げていきましょう。
それを志望理由にアレンジしながら伝え、意欲と熱意をアピールすることが大切です。
年齢や子どもの有無を問わず転職しやすい時代になっているとはいえ、フットワークの軽い20代と同じような転職活動ができないことも事実です。
時には不合格をもらいながら5~10社程度の選考を受ける覚悟を持ちながら、求人をピックアップしていきましょう。
特に、可能な限り複数社の選考を同時並行で受け、内定が出た企業のなかからベストを選ぶのがおすすめです。
1社ずつ受ける方法もありますが、その分転職活動期間が長くなりやすいのがデメリット。
本業・育児・家事・転職活動の「4足のわらじ」をこなすのは簡単ではないので、なるべく短期決戦を意識しましょう。
無事に内定が獲得できても、そこで転職活動が終わるわけではありません。
中途採用においては内定後に具体的な採用条件が決まることが多いので、なるべく理想に近い条件になるよう交渉していきましょう。
内定が出たら、まず採用条件を確認します。
採用条件とは、年収(給与・賞与)・雇用形態・配属先の部署・業務内容・勤務時間・勤務曜日・使用できる福利厚生や制度を明文化したものであり、「雇用条件」と言い換えることもできます。
特に中途採用においては、過去の経験・実績がダイレクトに年収や配属先に影響することが多いので、内定承諾前に確認しておきましょう。
子どもが熱を出したときに緊急でテレワークできるか、有給付与のタイミングはいつか、など細かな点を確認するのも大切です。
転職エージェント経由で内定が出た場合、担当者が条件を交渉してくれることがあります。
一見自分の理想に合わない内定であっても条件を変えられる場合があるので、無理のない範囲で相談してみましょう。
内定が出てから入社までの間に、必要があればオファー面談を受けます。
オファー面談は「処遇面談」「条件面談」と呼ばれることもあり、入社前の条件確認面談と思っておくとよいでしょう。
労働条件のすり合わせや業務内容の確認がおこなわれる他、選考ではないラフなコミュニケーションを取っておく場としても活用されています。
なかには事前の職場見学や直属の上司との面談を実施している企業もあるので、ぜひ参加してみましょう。
内定がでたら、現職への退職交渉をおこないます。
直属の上司に相談しながら退職願を提出し、業務の引継ぎをしておきましょう。
引継ぎが完了するまで転職先に入社を待ってもらうことも可能ですが、1~3ヶ月以内に収めるのが理想です。
転職先側の都合もあるので無理に自分の考えだけを押し付けず、なるべく早めに引継ぎを終わらせられるよう意識していきましょう。
最後に、子持ちが転職を避けるべきタイミングを解説します。
下記に該当する場合、よほど緊急の事情でない限り転職時期をズラした方がよいかもしれません。
とはいえ年齢が40代になってしまうとさらに転職のハードルが上がるため、早め早めの行動を意識するのが大切です。
子どもの保育園が決まっていないときに転職してしまうのは、可能な限り避けましょう。
保育園が決まっていないと「子どもをどうするの?」「夫や親に協力してもらうと言っても毎日100%頼れるの?」と採用担当者に不安がられ、内定が遠のきます。
また、市区町村によっては育休開始前と同じ会社に復職することが保育園入園の条件になっているケースがあり、そもそも入園審査を通らない可能性が出てくるのです。
転職する場合でも、保育園に入園してからにするのが理想です。
子どもが小学校に入学する前後は、生活がバタつきやすいタイミングでもあります。
無事に学童に入れて就業時間を捻出できたとしても、「宿題がプレッシャーになって子どもが学校を嫌がる」「子ども同士のトラブルが起きて親が学校に出向く機会が多くなる」など思わぬ事態が生じます。
また、PTA活動・学校ボランティア・学校行事などにより、保育園以上に親のマンパワーが求められるシーンも少なくありません。
入社したてはまだ有給が付与されていないことも多く、家庭事情の早退や欠勤が続く可能性も考えられます。
転職したばかりで仕事に慣れていない状態では、両立が難しいと感じることもあるので注意しましょう。
夫と妻が同時期に転職すると、同じく家庭がバタつきやすくなります。
保育園のお迎え担当をうまくスイッチできなかったり、思わぬ残業や休日出勤が生じて予定が狂ったりすることも多く、生活リズムの立て直しに時間がかかります。
一方、夫もしくは妻どちらかだけでも慣れ親しんだ働き方ができる場合、転職の計画が立てやすくなります。
夫婦ともに転職を検討している場合、仕事の都合なども加味したうえで期間をズラすのがおすすめです。
すぐにでも妊活を始めたいときは、転職のタイミングを慎重に検討しましょう。
産前産後休暇手当金や育児休業給付金を受給するには、健康保険・雇用保険の受給要件を満たしている必要があります。
もし重いつわりや切迫早産・流産により絶対安静となった場合、傷病手当金を受給するための要件も満たさなくてはいけません。
「入社から1年経過していないと時短勤務できない」という企業も多く、産後の復職にも不安が残ります。
また、「転職直後に産休・育休が欲しいとはいえずに退職を選択した」というケースも少なくありません。
転職して職場での居場所を作ってから産休・育休に入るか、今の会社で産休・育休を取るか、検討してみましょう。
35歳以上の子持ち女性は、「どうせいい条件の求人なんてない」と転職を諦めてしまいがち。
もしくは理想から程遠い条件で転職してしまい、後悔することもあるでしょう。
しかし、ポイントを抑えて確実な転職活動をすることで、キャリアアップ転職することも十分可能です。
転職についてお悩みの方は、ワーママと時短正社員の転職に強い「リアルミーキャリア」にご相談ください。