出産後の転職に適したタイミングは？出産後に正社員で転職するコツを紹介

出産後の転職を考えていても、「子持ちだと転職活動につまづきそう」「保育園の問題があるから簡単には動けない」と障壁が大きく感じる人も多いはず。

しかし、転職に適したタイミングを見逃さなければ、出産後のママでも転職は可能です。

今回は、出産後に正社員転職しやすいタイミングを解説します。

育休中・育休後の転職にも触れるので、ご参考ください。

出産後の転職活動は育休中・復職後どちらでも可能！

結論からお伝えすると、産後の転職活動は育休中と復職後どちらでも可能です。

「育休中や復職後すぐの転職はマナー違反では？」と感じるかもしれませんが、職業選択の自由が保障されているため、転職のタイミングは労働者に委ねられています。

始めから復職するつもりが一切なかったなど悪質な場合を除き、取得していた育休給付金の

返還を求められることもありません。

転職後を希望するのであれば早めに情報収集を始め、タイミングに合わせていつでも動き出せるよう、準備しておきましょう。

出産後の育休中に転職するメリット・デメリット

産後に転職するタイミングのひとつとして、「育休中」が挙げられます。

育休給付金を受けながら子育てに専念している期間であり、翌日の仕事について考えずじっくり転職活動できるタイミングでもあります。

ここでは、育休中に転職するメリット・デメリットを解説します。

メリット①じっくり時間をかけて転職できる

あえて短期間での申請をしていない限り、育休は最短でも1年間取得できます。

目先の仕事を考えてペース配分する必要がないため、じっくり時間をかけて転職できるのが大きなメリット。

転職先の業界や企業について徹底的に情報収集したり、複数の転職エージェントに相談しながら信頼できる相談先を確保したりすることも可能です。

また、育休給付金をもらっていて金銭的な心配がない場合、焦って転職する気持ちも生まれません。

「転職を急ぎすぎて失敗した」「ちゃんと比較してから転職先を決めればよかった」などの後悔を防ぎたいのであれば、育休中の転職がおすすめです。

メリット②子どもの預け先を確保できれば平日日中でも面接に行ける

育休中は仕事での拘束時間がないため、子どもの預け先さえ確保できれば平日日中でも面接に行くことができます。

平日に休みが取れた夫、親戚、一時保育、ベビーシッターなどに依頼すれば、面接日程の調整に手間取ることもありません。

ほとんどの企業では平日日中に面接がおこなわれるため、復職してからではスケジュールを確保できないことも。

複数社の面接を受けながら転職先を比較したいときは、育休中から転職活動を始めましょう。

メリット③復職せずに転職できるため引き継ぎの手間が発生しない

育休中に転職先を決定できれば、復職することなく新しい会社へ入社できます。

その分現職で引き継ぎの手間が生じず、最低限の退職手続きだけで済むのがメリット。

短期間復職してから転職するケースと比較すると、職場に与えるダメージを最小限に抑えることも可能です。

「産休前にマタハラに遭ったため復職が怖い」など、人には言いづらい事情があるときの選択肢としても有効です。

メリット④保育園入園後の環境変化が起きない

育休中に転職活動を済ませておくことで、保育園に入園してからの環境変化を防げます。

あらかじめ対策していても、保育園入園直後の転職はどうしてもバタバタしてしまいがち。

現職との引き継ぎが思うように進まず残業が発生したり、現職と転職先との調整でママ自身が精神的に疲れたりすることも。

一方、慣らし保育が終わってから入社日を迎えるなど工夫すれば、スムーズに新生活を受け入れられます。

子どもに与える影響も最小限で済むので、転職後早めに生活リズムを構築したい人におすすめの方法です。

メリット⑤万が一転職先が決まらず退職しても失業保険を受けられる

万が一転職先が決まらず退職した場合でも、失業保険を受けられます。

「どうしても復職したくない（できない）」という事情があり、転職活動せざるを得ない人でも安心。

妊娠・出産・育児理由の退職であれば、受給期間延長措置を受けることもでき、その後もじっくり転職活動を継続できます。

ただし、退職期間が長くなればなるほど履歴書上のブランクが広がってしまい、再就職時のハードルになる恐れがあるので注意しましょう。

転職を決めたのであればなるべく退職前に次の入社先を決め、収入と生活を安定させるのが大切です。

デメリット①子どもの預け先を確保できないと平日日中の転職活動ができない

育児中に転職活動するデメリットとして、子どもの預け先問題が挙げられます。

預け先が確保できれば平日日中にもフットワーク軽く面接を受けることができますが、預け先を確保できないと面接に行けなくなるので要注意。

子連れ面接に対応している企業もありますが、総数はまだまだ少なく、ママ自身が集中できないこともあるのでなるべく避けた方がよいでしょう。

育児中に転職活動するメリットがひとつ減る要因となってしまうので、どうしても家族を頼れない場合は一時保育やファミリーサポートへの登録を早めに済ませておくのがおすすめです。

デメリット②退職日以降は育休給付金が打ち切られる

転職先が決まり、退職日が確定して以降は育休給付金が打ち切られるので注意しましょう。

育休給付金は「育児事由の休業により収入が減った分を補填する制度」であり、復職・転職により働き始めた人は対象外となります。

本来満額でもらえたはずの額が目減りしてしまうため、勿体なく感じるかもしれません。

また、退職日が含まれている支給単位期間については、全額不支給となるため注意しましょう。

退職のタイミングは十分に調整し、損なく転職するのがおすすめです。

デメリット③「育休中の退職は非常識だ」と言われるリスクがある

育休中の退職・転職は法律上何の問題もないことだと分かっていても、「非常識だ」「会社に迷惑がかかる」と言われるリスクがあります。

本来育休や育休給付金は復職を前提に申請するものであるため、体調不良や転勤に伴う引っ越しなど特別な事情がない限り、一度は復職するのが筋だと思う人は少なくありません。

復職を前提に人員計画や業務量を調整している会社であれば、再調整の手間がかかるため確かに迷惑がかかるのは事実です。

とはいえ、会社に遠慮ばかりして理想的なキャリアプランを手放す必要もありません。

「育休をいただいたからには最低1年は就業しなければ…」と無理に考え、ストレスフルな日々を送る必要もないため、まずは自分がどうしたいかを第一に考えましょう。

そのうえで職場には丁重に相談し、理解を得るのが理想です。

出産後の復職を終えてから転職するメリット・デメリット

育休中ではなく、産後の復職を終えてから転職することも可能です。

下記でメリット・デメリットを解説するので、育休中転職の場合と比較しながら参考にしてみましょう。

メリット①子どもの預け先について心配する必要がない

保育園が確定してから復職するため、平日日中は保育園の利用が可能です。

転職エージェントとの相談や面接が平日日中に入っても、子どもの預け先を心配する必要がありません。

土曜や日曜の保育に対応している保育園であれば、平日は今の会社で働いて土日に転職活動することも可能です。

平日日中の面接に出向く場合、仕事は有給を取って休むなど対策が求められるため、有給残日数はあらかじめ確認しておくとよいでしょう。

メリット②育休給付金を満額受け取れる

当初の予定通りに一度復職してから転職するため、育休給付金は満額受け取れます。

育休給付金の支給可否を気にすることなく退職日を決めることもでき、調整に手間がかからないのがメリット。

途中で支給が途絶えて勿体ない思いをしたり、煩雑な手続きで混乱したりすることもありません。

保育園の空き状況次第では最長2年間育休給付金を受け取れることを考えると、じっくり転職準備した方がよいと考える人もいます。

デメリット①業務引き継ぎの手間が生じる

一度復職しているため自分の担当業務が発生しており、退職に伴って引き継ぎが生じます。

退職日が近い場合、短期間で集中的に引き継ぐ必要があるため、自分にも相手にも負担が生じます。

万が一引き継ぎ要因が見つからなかったり、退職日までに引き継ぎが終わらなさそうな場合、別途マニュアルを作成して共有するなどひと手間多くかかることも。

転職先が見つかり次第早めに相談するなどして工夫し、双方の負担を少しでも軽減できるよう動きましょう。

デメリット②仕事がある日は基本的に面接に行けない

基本的に平日日中は復職先の仕事があるため、面接に行く日を捻出できない可能性があります。

「平日日中にしか面接に応じてくれない」という会社の場合、その段階で応募先の選択肢から外れてしまうことも。

自分にとって理想的な会社を逃さなければならず、理想を諦める瞬間が出てくるかもしれません。

有給を取得するなどして対応するのが最適なので、有給残日数は復職前に確認しておきましょう。

いざとなったら欠勤扱いでも面接に出向くなど、厳しい判断が求められることもあります。

デメリット③保育園入園後の生活リズムに影響がでる可能性がある

復職と入園が重なる怒涛の時期が終わり、ようやく生活が落ち着いた段階で転職活動となると、家族の生活リズムにも影響が出るので注意しましょう。

今と同じ働き方をする場合でも、会社が変わるとルールも変わり、思わぬ残業や緊急の対応が求められることも。

慣れない通勤経路で遅延や渋滞に遭うなど、保育園の送迎に支障が出てしまうケースもあります。

入社後の生活リズムや保育園の開園時間なども比較しながら応募先を選定し、無理なく働けそうかシミュレーションしておきましょう。

出産後に転職活動する場合の流れ

ここでは、産後に転職活動する場合の流れを解説します。

既に復職を済ませているのであれば子どもの預け先も確保できているため、早速転職活動を始めてよいでしょう。

これから復職する場合や育休中に転職する場合は、下記のステップで転職活動を始める必要があります。

①市区町村ごとの保育園入園に関する規約を調べる

まずは自分が住んでいる市区町村の保育園について調べ、入園に関する規約を読み込みます。（例：練馬区の入園に関わる基本事項）

申請の締め切りや必要書類など基本的な項目から、園ごとの保育方針・保育設備に至るまでリサーチを始めましょう。

特に、園の立地（自宅および最寄り駅からの距離）は送迎時間に影響するため、公共交通機関での行き方や駐車場の有無も含めて細かくチェックしたいポイントです。

また、開園時間（何時から何時まで預かってくれるか）や時間外保育の有無も、働ける時間に影響するため要チェックです。

ほとんどの市区町村で就労証明書が必要なため、この段階ではまだ転職意思を会社に伝えないでおくのが無難です。

②転職に関する情報収集を始める

転職に関する情報収集は、いつでも始められます。

本格的に転職する意思が固まったら、インターネットや転職エージェントを活用して情報収集を始めましょう。

特に転職エージェントはキャリア構築のプロであるため、困ったときの相談先としておすすめです。

リアルミーキャリアなどワーママ特化型の転職エージェントもあり、今すぐ転職活動しない場合の相談も受け付けているため、情報収集の手段としておすすめです。

また、自分のキャリアを棚卸ししながら「どんな業界・職種で働きたいか」「転職先の必須条件が何か」をイメージしておくのも効果的。

膨大な選択肢から応募先を絞り込む基準にもなるので、少しずつ準備を始めましょう。

③預け先を確保しながら転職活動を始める

保育園への入園が確定し次第、書類応募や面接など具体的な選考に進みます。

事前に履歴書・職務経歴書のフォーマットを用意しておけば、応募先に合わせて自己PR欄等を最小限アレンジするだけで書類応募は完了できます。

その分、空いた時間を面接対策に使えるため、早めに書類だけでも準備しておきましょう。

家族の協力も得ながら面接に行ける日程を確保するのもおすすめです。

なお、転職エージェントを活用すれば面接日程の調整や時短勤務できる企業のリストアップもしてくれます。

④内定が出たら細かな入社条件を交渉する

内定が出たら、細かな入社条件を交渉します。

およその条件や不可欠な働き方については、既に応募時または面接時に相談していることが多いですが、下記の条件について改めて確認しましょう。

• 年収（各種手当・賞与・みなし残業代含む）
• 労働時間・曜日（時短勤務の取得含む）
• 勤務地
• 仕事内容
• 入社日

ワーママの場合、時短勤務や残業免除の交渉をするケースが多いので注意しましょう。

交渉の方法やタイミングを間違えてしまうと、内定の意味がなくなったり心象を悪くしたりする恐れがあるので、迷うときは事前に転職エージェントに相談しておくのがおすすめです。

また、まだ現職に籍を置いている状態であるため、入社日の交渉も欠かせません。

まずは先方の希望を聞いたうえで、現職に退職交渉しながら調整しましょう。

⑤現職に退職交渉をする

希望する企業と入社条件の交渉が済み次第、現職に退職の相談をします。

産後の育休中でも復職後でも、上司・同僚の心象に配慮してなるべく丁重に相談するのがポイント。

「できればこのまま働き続けたいが、どうしても〇〇の点で懸念があり転職しようかと思います」など、やむを得ず退職する姿勢を貫きましょう。

もちろん育休中の転職でも引継ぎ等には協力する旨を伝え、跡を濁さず退職するのがおすすめです。

⑥退職手続きや業務引き継ぎをする

必要に応じて、退職手続きや業務引継ぎを進めます。

退職日が確定し次第早めに退職願を提出し、転職先に入社できる日付を確定させましょう。

その他は上司や人事部と相談しながら、必要書類を準備すれば問題ありません。

なお、この段階で保育園の担任に転職することを報告し、必要な手続きを聞いておくのもおすすめ。

もし送迎時間や利用する曜日が変わる場合、早めに相談しておいた方が保育園側でも準備しやすくなります。

⑦転職先に入社する

無事に退職手続きが整い次第、転職先に入社します。

入社日を迎えた段階で就労証明書を発行してくれる企業が多いので、保育園や市区町村の保育課に提出しましょう。

場合によっては内定証明書で代えられる場合もあるので、事前にチェックしておくのがおすすめです。

出産後に正社員転職する場合の注意点

産後に正社員転職する場合は、下記の点に注意しましょう。思わぬ転職になって後悔したり、理想のタイミングを逃したりしないよう、事前の確認が必要です。

転職活動と子育てを両立させる必要がある

転職活動中は、書類準備・企業や業界の情報収集・面接対策などが続くため忙しくなりがちです。

育休中の転職であれば、日中子どもがいる状態で転職の準備をしなければいけないため、どうしてもスキマ時間や早朝・深夜での作業になってしまいがち。

復職後の転職であれば、転職活動と子育てだけでなく仕事の負担も加わるため、しばらくは休まる時間がないかもしれません。

「情報収集だけでも早めに始めておく」「履歴書や職務経歴書は先に準備しておく」など工夫し、転職活動を始めて以降の負担を減らしましょう。

市区町村によっては入園申請時の会社に復職する必要がある

市区町村によっては、入園申請時の会社への復職が前提となっているケースがあるので注意しましょう。

入園申請時に提出する就労証明書に記載されている勤務先と、復職後に提出する復職証明書に記載されている勤務先が異なっていると、最悪の場合退園の恐れがあります。

産後の転職時は現職の就労証明書を使って保育園の入園審査をしてもらうため、このような市区町村であれば一度復職する必要があり、育休中の転職ができません。

復職証明書をもらってすぐに転職活動するなど、退園しなくて済むタイミングを見極めましょう。

面接するときは子どもの預け先確保とスケジュール調整が必須

産後の転職で面接をするときは、子どもの預け先確保とスケジュールの調整が必須です。

既に保育園に入園して復職しているのであれば、平日日中の預け先については心配ありません。

その分、仕事を休んで面接に行く必要があり、現職とスケジュール調整する必要があります。

まだ保育園に入っていない育休中であれば、家族や親戚の協力が欠かせません。

難しい場合はベビーシッターや一時保育を活用し、なるべく面接に行ける日を確保しましょう。

産休育休期間が長い場合はブランクをカバーする自己PRが必要

第1子の産休・育休から復職せず第2子以降の産休・育休に突入した場合、最長で4～5年程度のブランクが生じます。

ブランクが長いと、在籍期間に反してスキルや経験が身についていないことがあるので注意しましょう。

一度復職している場合でも、実労働期間が短いと同じように懸念点となってしまいます。

転職面接の場で直近の実績について聞かれた場合、返答に困ってしまうことがあります。

そのため、ブランク期間が長いことは隠さず伝え、その分自己PRに力を入れることがポイント。

自分がやる気を感じる業務の内容や、転職先について興味があることについて語り、高いポテンシャルとモチベーションを感じてもらうのが近道です。

ワークライフバランスだけを重視した転職理由・志望動機にしない

ワーママの場合、どうしてもワークライフバランスを重視した転職になってしまいがち。

「お迎え時間を遅くしたくないから絶対に17時までに退勤したい」

「子どもが体調を崩したときはテレワークできるとありがたい」

など、転職先に求める条件も多くなります。

もちろんワークライフバランスを重視して転職することは悪くありませんが、ストレートに転職先に伝えるのは要注意。

企業はあくまでも自社業務で貢献してくれる人材を求めて求人を出しているのであり、働き方や福利厚生面のメリットだけを志望動機にされると不安になってしまいます。

あくまでも転職理由や志望動機はキャリア中心の内容になるようアレンジし、ワークライフバランス由来の志望動機は優先度を下げて伝えましょう。

現職に退職を申し出るタイミングは原則として転職が決まってからにする

現職に退職を申し出るタイミングは、原則として転職が決まってからにするのがおすすめです。

ワーママでも転職しやすい環境が整いつつあるとはいえ、一般的な転職よりと比べるとどうしても難航しやすいのは事実です。

先に退職の意向を伝えてしまった場合、「転職先が決まるまで待ってほしい」と言い出すのは難しく、転職終了より先に退職日を迎えてしまうことも。

一時的とはいえ無職になってしまい、その間の生活費に困る恐れが出てきます。

保育園は基本的に無職では利用できず、求職要件に切り替えて利用し続けるのも3ヶ月程度が上限としている市区町村が多いです。

その期間中に転職先が決まらなければ、せっかく慣れた保育園を退園するしかなくなり、さらに転職できる可能性が下がってしまいます。

かといって焦って転職先を決めてよいということではないため、じっくり転職先を選定するためにも、退職を相談するタイミングには十分気を付けましょう。

希望条件に合う職場かチェックするときの比較ポイント

応募先の選択肢が多すぎて迷ってしまったときは、下記の条件で比較してみましょう。

つい転職先に求めることが増えてしまいがちですが、絶対に外せない必須条件と、できれば叶えたい条件とに分類しながら精査すれば、応募先の優先順位もつけられます。

年収（月収・賞与含む）

年収は特に重要な項目です。仕事内容や人間関係がよくても、給与が想定を大きく下回ってしまうと、生活レベルにも影響します。

応募時におよその年収は理解できますが、月収と賞与の割合を見ておくのもポイント。

また、インセンティブ給与やみなし残業代を含む年収が提示されている場合は要注意。

時短勤務にする場合は原則として残業ができないため、始めからみなし残業代がカットされ、フルタイム向けの年収より大幅に下がってしまうことも多いです。

インセンティブ給与も実績や業績次第で変動することが多く、「想定していたより年収が低い…」という事態になることも。

インセンティブ給与やみなし残業代にもメリットがありますが、入社後のギャップを防ぐためにも事前の確認が欠かせません。

労働時間（曜日・時間帯含む）

曜日や時間帯を含む労働時間をチェックし、無理なく働けそうかシミュレーションします。

例えばカウンター業務や接客が必要な業種の場合、土日祝日もシフト制で勤務する必要が出てきます。

会社によっては「定時が10時から19時まで」「早朝勤務が必要」などの場合もあるので、始業時間と終業時間はどちらもチェックしておきましょう。

通勤時間

労働時間だけでなく通勤時間もチェックし、保育園の開園時間と比較します。

例えば9時から18時までの仕事だったとしても、通勤に片道1時間かかる場合は保育園の閉園を過ぎてしまうことも。

電車やバスで通勤できるのが、車が必須なのか、通勤経路も確認しておく必要があります。

遅延や渋滞がよく起こる経路であれば、その分時間に余裕を持つことも欠かせません。

仕事内容

具体的な仕事内容を確認し、これまで培ってきた経験や知識が役立つか確認します。

経験のある職種であり、業務内容もある程度重複しているのであれば、即戦力として評価してもらえる可能性が高いです。

興味のある分野であれば志望動機も伝えやすく、内定率や年収アップが期待できます。

完全未経験の職種に応募することもできますが、どうしても経験者や20代を優先されてしまう点は承知しておきましょう。

年収面も新卒同等程度になりやすく、特別なこだわりがない限りあえて未経験職種に転職するメリットは少なめです。

事業内容

自分が担当する仕事内容だけでなく、会社全体の事業内容やMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）も調査します。

共感できる事業内容であれば、「この会社だからこそ入社したい」という熱意のある志望動機を伝えることも可能です。

エンゲージメント高く働けるのでやりがいも実感しやすく、長続きする秘訣となるでしょう。

職場環境

ワーママが多い会社、若い人の多い会社、男性の多い会社、社内交流が盛んな会社…など、会社ごとに職場環境は異なります。

また、人間関係や風通しの良し悪しも会社ごとに大きく異なるので、事前にリサーチしておくのがおすすめ。

SNSや口コミ投稿サイトを活用して社内外からの評判を調べたり、転職エージェント経由で内部事情を調査してもらったりするのが近道です。

また、離職率・女性管理職登用数・産休育休取得率・平均勤続年数など、データで企業分析するのも効果的です。

柔軟に働ける制度の有無

テレワーク、フレックスタイム制度、サテライトオフィス勤務など、柔軟に働ける制度の有無を確認します。

例えばテレワークが当たり前に活用されている会社であれば、子どもの体調不良時や半休だけ取得するときに、オフィス出社からテレワークに切り替えられます。

フレックスタイム制度は、子どもの通院や習い事の送迎に合わせて働く時間帯を代えるなど、フレキシブルに使えるのがポイント。

自宅により近いサテライトオフィスを使うなど工夫し、ワークライフバランスを整える方法があります。

ただし、取得条件が設けられている企業もあるので要注意。

入社直後からテレワークできないことも多く、事前に確認したい項目です。

その他の福利厚生

その他、便利に活用できる福利厚生があれば優先的に応募しましょう。

家賃手当や家族手当の支給など金銭的な補助がある会社もあれば、がん検診や予防接種費用を補助してくれる健康経営を意識した会社もあります。

その他、社員食堂やフィットネスジムを利用できるケースもあり、内容は企業ごとにさまざま。

福利厚生が充実している会社は応募倍率が高いことが多いので、転職を終えたいタイミングと照らし合わせながら判断しましょう。

出産後の転職はワーママ専門エージェントに相談するのがおすすめ

産後の転職を検討している人には、ワーママ専門のエージェントがおすすめです。

育休中や復職直後など転職を迷いやすいタイミングでの情報収集を支援してくれるので、「自分がいつ転職すべきか」がわかるのがメリット。

実際に転職活動を始めてからは、自分の経験が活きる求人のピックアップや面接対策をしてくれるなど、手厚いサポートを受けられます。

名前の通り「ワーママ専門」なので、入社直後から時短勤務などの要望も叶います。

困ったときはまずワーママ専門エージェントに相談し、転職の準備を始めましょう。

まとめ

産後に転職する場合、育休中に転職すべきか、一度復職してから転職すべきか迷う人も多いでしょう。

どちらでも法律上の問題はなく、かつどちらが良いと一概に言うこともできません。

市区町村ごとに異なる入園審査条件や保育園の空き状況、転職を検討する理由を可視化しながら、自分だったらどうするべきかを考えましょう。

リアルミーキャリアでは、産後転職をサポートしています。

ワーママ専門の転職エージェントなので、時短勤務やワークライフバランスに関するお問い合わせもお気軽にご連絡ください。