9時から17時で働ける正社員求人はある？労働時間を短縮して子育てと両立する方法は？

フルタイムで働いていると、「労働時間が長すぎる！」「こんなに働いてばかりいると子どもと過ごす時間がなるなる！」と感じてしまう人は多いはず。

子ども第一で働けるよう日々努力していても、どうしても溜まってしまう家事や夕方以降バタバタする時間を考えると、「労働時間を短くしたい」と思うのは自然なことです。

今回は、9時から17時で働ける正社員求人について解説します。

労働時間を短縮して子育てと両立する方法にも触れているので、ご参考ください。

労働時間を9時から17時までにする理由

フルタイムの場合、ほとんどの場合は所定労働時間が8時間に設定されています。つまり、9時から仕事を始めた場合、休憩1時間を除いて8時間働くことになり、終業は18時になるのが一般的です。

たった1時間の短縮とはいえ、労働時間を9時から17時にできれば生活を改善できると考えることもあるでしょう。以下では、その主な理由を解説します。

余裕を持ってお迎えに行きたいから

労働時間が9時から17時までになれば、保育園や学童のお迎えに余裕が持てる人が増加します。

保育園では18時以降を延長保育と定めている園が多く、18時を過ぎると担任の先生から補助の先生にバトンタッチされることがあります。

子どもの数も一気に減るため複数学年合同での保育になる園もあり、「仲のいい友達が全員帰ってしまった」「長時間保育になっていて心苦しい」と感じることもあるでしょう。

一方、9時から17時まで働く場合、余裕を持ってお迎えにいけるため精神的な負担も大幅に減らせます。

万が一電車の遅延や道路の渋滞が起きても、大幅にお迎えが遅くなってしまうことはありません。

夕方以降子どもと過ごす時間を確保したいから

「もう少し夕方に子どもと遊んであげる時間がほしい」「晩ご飯とお風呂だけであっという間に寝る時間になってしまう」と感じているときも、労働時間を9時から17時までにするのがおすすめです。

たった1時間の差ですが、ワーママにとって夕方以降の1時間は非常に貴重。

1時間あればお風呂にゆっくり入ることも、会話をしながらゆったり食事をすることも可能です。

また、1時間全てを遊びの時間に使うことができれば、スゴロクや工作など時間のかかる遊びを平日にできるのもメリット。

子どもが小さいうちこそ徹底的に遊ぶ時間を作ってあげたい！という人は、労働時間の見直しを検討してみましょう。

家事のやり残しを防ぎたいから

夕方に1時間の余裕が生まれることで、家事のやり残しを防ぐことも可能です。

洗濯物を畳む、日ごとに場所を変えて少しずつ掃除を進める、片付けデーを作って出しっぱなしのおもちゃをしまっていく…など、時間の使い方も自由自在。

「無理しないように家事の手は抜きましょう」と言われてはいるものの、あまりにも家事ができないと却ってストレスになることも多いです。

自分で許せる範囲の家庭環境を維持するためにも、家事に割く時間を捻出することも意識しましょう。

夕方にできる習い事をさせたいから

17時以降にレッスンが始まる習い事が増えており、夕方の時間に余裕があれば平日に習い事を入れることも可能です。

自宅や保育園・学童のそばであれば、帰り道にそのまま送迎してもよいでしょう。

オンラインの習い事であれば、食事作りや家事の合間に受講させることもできます。

仕事が忙しすぎて子どもの体験格差が心配な方や、好奇心旺盛で何にでも興味を持ってくれる子どもの性質を伸ばしたい人は、夕方の時間を有効活用した習い事がおすすめです。

9時から17時まで働きたいときの選択肢

9時から17時まで働きたい場合、以下の選択肢が考えられます。自分にとって一番よい選択肢にするためにも、検討材料としてみましょう。

時短正社員になる

一番の近道は、時短正社員になる方法です。

3歳以下の子どもを養育する保護者であればどの会社でも時短勤務ができるよう法律が定められており、具体的な労働時間は会社と労働者間の相談次第で自由に設定できます。

概ね最短6時間からの範囲で設定されることが多く、9時始業であれば16時や17時に退勤することも不可能ではありません。

実際に時短正社員として働いているワーママは多く、短時間勤務制度を利用している正社員の女性は51.2％、正社員の男性は7.6％を記録しました。（※）

制度が整っていて、かつ取得実績も多いからこそ、活用しやすい手法となっています。

（※）参考：厚生労働省「仕事と育児・介護の両立支援対策の充実について」

所定労働時間が短い会社に転職する

「正社員は必ず8時間働かなくてはいけない」という決まりはなく、なかには所定労働時間を短く設定している会社も存在します。

例えば大手食品メーカー・味の素では、もともと基本給を変えることなく所定労働時間を7時間35分に設定していました。

2017年4月からは更に所定労働時間を20分短縮し、7時間15分に設定しています。

上記のように、所定労働時間がもともと短い会社に転職すれば、時短勤務をすることなく夕方以降の時間を確保できるようになります。

フルタイムのままで働き続けたいときや、時短勤務にすることによる金銭的なデメリットが心配なときにおすすめです。

（※）参考：東洋経済オンライン「味の素　労働時間短縮に隠れた本当の意味」

パート・アルバイトになる

パート・アルバイトや派遣社員など、非正規雇用であれば労働時間の融通がかなり効きやすくなります。

なかには「午前中だけのパート」「土日祝日だけのアルバイト」などをしているワーママもいるので、とことん家族時間を大事にしたいときはおすすめ。

ただし、キャリア面・金銭面ともにデメリットが大きく、将来的な可能性にも与える影響が多いため慎重になった方がよいでしょう。

夫の収入だけで十分に金銭的余裕が作れる人、自分自身のキャリア確立に大きな関心がない人、今後正社員として再就職する予定が一切ない人向けの選択肢です。

時短正社員になって9時から17時まで働くメリット・デメリット

ここからは、「時短正社員になる」「所定労働時間が短い会社へ転職する」「パート・アルバイト」になるという3パターンそれぞれについて、メリット・デメリットを解説します。

まずは時短正社員になって9時から17時まで働くメリット・デメリットをチェックしてみましょう。

メリット①：所定労働時間が短い会社より圧倒的に求人数が多い

大きなメリットのひとつとして、所定労働時間が短い会社の求人より、時短勤務を認めている会社の求人の方が圧倒的に多いことが挙げられます。

小さな子がいる家庭の時短勤務は法律で定められた労働者の権利であり、基本的に会社側が拒否することはできません。

そのため、一定の就業年数を経過した従業員であれば、確実に時短勤務を取得できるのがメリットとなりました。

時短勤務の取得実績がある会社が増えているからこそ、転職市場においても時短勤務を認める会社の数が増えているのです。

確実に働き方を変えたい人や、急ぎで転職したい人には特におすすめできます。

ただし入社直後から時短勤務できるとは限らず、「勤続1年」など一定の条件を満たす従業員向けの制度として運用している企業が大半です。

時短正社員として転職するのであれば、「入社直後から時短勤務できるか」を基準に応募先を選定していきましょう。

メリット②：子育て中であれば比較的時短勤務を取得しやすい

時短勤務は、以下の全てに該当する人であれば必ず取得できます。

【時短勤務の取得要件】

1. 3歳未満の子どもを養育していること
2. 1日の所定労働時間が6時間以下でないこと
3. 日々雇用される者（1日限りの雇用契約または30日未満の有期契約で雇われている労働者）でないこと
4. 短時間勤務制度が適用される期間に現に育児休業をしていないこと
5. 労使協定により定められた適用除外者ではないこと

特に、「1.3歳未満の子どもを養育していること」は大きな項目と言えるでしょう。

なかには子どもが3歳以降になっても時短勤務を認めてくれる会社もあり、小学生になってからも時短勤務できるケースが増えています。

「子どもが小さいうちだけでも家にいる時間を増やしたい…」と考えているときは、安易に退職せず時短勤務の道を探っていくのがポイントです。

メリット③：子どもの手が離れたらフルタイムに戻す選択肢を残せる

一度時短勤務にした人も、会社と本人の希望が合致すればフルタイムに戻すことが可能です。

つまり、子どもがある程度の年齢になって手が離れてきたら、同じ会社でもう一度フルタイムに戻って働けるということです。

一生時短勤務を続ける必要はなく、自分のライフプランや理想的な収入に合わせてキャリアを変動させられるからこそ、選択肢の多い働き方として注目されるようになりました。

一方、パート・アルバイトでは雇用形態が違うため、本人が希望してもフルタイム正社員にはなれないことが多いです。

正社員になるために一定の試験に通過しなくてはいけなかったり、そもそも任せる業務内容が異なるため正社員は正社員枠でしか採用していなかったりするケースが多いので注意しましょう。

メリット④：残業を断りやすい

「正社員に残業はつきもの」というイメージが根強いですが、時短勤務であれば比較的残業を断りやすいのも事実です。

3歳に満たない子を養育する労働者が希望した場合、所定労働時間を超える労働を与えることはできません。

法律に明記されている項目なので、残業をせずすっぱりと仕事を切り上げて帰宅することができます。

また、時短勤務の人がフルタイムと同等の労働時間になった場合、当然ながら残業代が発生します。

「あの人は時短勤務だからなるべく残業を避けてあげよう」「17時までに仕事を終わらせられるよう業務量を調整してあげよう」など配慮してもらえるケースも多く、正社員というポジションとワークライフバランスの実現をどちらも叶えやすい方法となっています。

メリット⑤9時から16時勤務などにも調整できる

9時から17時まで働く時短正社員になれる場合、9時から16時に勤務時間も調整できることがほとんどです。

多くの会社では最短6時間以上の勤務であれば正社員のまま時短勤務できると定めているため、ある程度融通を効かせられることもあるでしょう。

会社の合意さえ取れれば、9時から17時より短くして更にワークライフバランスを充実させることもできるのです。

「子どもが2人いて本当に夕方以降の時間が足りない！」「平日の習い事を増やしたいから9時から17時でも長く感じる…」という人に向いています。

デメリット①：専門の転職エージェントを使わないと時短交渉が難しい

時短正社員専門の転職エージェントを使わないと、時短交渉が難しく感じられることも多いので注意が必要です。

書類選考前に時短勤務を取得できるか問い合わせるハードルは意外にも高く、問い合わせの電話を取った担当者が制度に詳しくなかったり、前例がないことを理由に一方的に断られてしまったりすることもあります。

また、書類選考や面接が進んでから時短勤務交渉をして破談になった場合、双方にとって時間のロスが大きくなるのも問題です。

結果、「時短勤務可と書いてあるのに入社直後からの時短勤務はできない」「そもそもどの会社が入社直後から時短勤務できるのか判断がつかない」という状態に陥ってしまいがち。

応募先の選定にばかり時間がかかり、転職活動の長期化と相次ぐミスマッチによるモチベーションの低下を引き起こします。

時短正社員専門の転職エージェントであれば、最初から時短勤務で転職できる求人だけを紹介してくれるので、圧倒的に効率をよくできるのです。

時短勤務にする場合、給与額や労働時間を何時間にするかの交渉も求められます。

どのタイミングで、どう伝えれば時短勤務しやすいかわからないときは、より確実性を持たせられるよう時短正社員専門の転職エージェントを頼るのがおすすめです。

所定労働時間が短い会社に転職して9時から17時まで働くメリット・デメリット

次に、所定労働時間が短い会社に転職して9時から17時まで働くメリット・デメリットを解説します。

メリット①：周りの労働時間も短いので気兼ねしなくて済む

所定労働時間が短い会社の場合、フルタイムで働く全ての人が9時から17時までの業務となっているため、気兼ねしなくて済むのがメリットです。

「自分だけ時短勤務させてもらっている」という状態にならず、社内でのキャリアアップに影響することもありません。

過去、時短勤務を取得していてマミートラックに陥った経験がある人や、時短勤務向けの人事評価がされずなかなか昇給・昇格できなかった人におすすめです。

デメリット ①：残業を断りにくい

上司や同僚と同じ条件で働く以上、残業を断りにくくなることが想定されます。

「時短勤務ではなくフルタイムなのだからいざというときの残業には対応してほしい」と要望されることもあるでしょう。

子どもが3歳以下であれば残業免除の申請ができますが、3歳を超えれば周りと同じような働き方が求められます。

とはいえ子どもが3歳になれば急激に手がかからなくなることはなく、むしろ園のイベントが増えたり小学生になって宿題が増えたりすることで、却って時間が足りないように感じられることも多いです。

3歳以降も無理せず働けるか、転職先の残業実態も調査しながら決めていくことが欠かせません。

デメリット②：そもそも所定労働時間が短い会社が少ない

所定労働時間が短い会社はゼロでないものの、圧倒的に数が少ないのが現状です。

やはりまだまだ「所定労働時間は8時間」としている会社が主流であり、働き方改革や働き方の多様性が進みつつある昨今でも、所定労働時間を短縮している会社は多くありません。

ただでさえ少ない母数のなか、新規採用の求人を出していて、かつ自分の希望に合う業種・職種・勤務地の会社となるとかなり絞り込まれてしまうでしょう。

タイミングやエリアによっては「応募できる会社が1社もない」という可能性もあるため、所定労働時間が短い会社だけに絞り込んで転職活動するのは危険です。

パート・アルバイトになって9時から17時まで働くメリット・デメリット

次に、パート・アルバイトになって9時から17時まで働くメリット・デメリットを解説します。

メリット①：スキルゼロでも働ける求人が多い

パート・アルバイトはスキルゼロでも働けるよう、「未経験歓迎」「ブランクOK」を掲げていることが多いです。

正社員向けの仕事と比べて責任が少なく、精神的なプレッシャーや数字のノルマから解放されやすいのもメリット。

希望のシフトを提出できるなど自由な働き方ができるので、曜日や季節に合わせて働き方を変えたい人にもおすすめです。

デメリット①：収入が低くなる

パート・アルバイトの場合、正社員と比べて明らかに収入が低くなってしまうことが懸念されます。

正社員の月収を時給換算と比べてみたときにがっかりしたり、賞与やインセンティブがないことでモチベーションが下がったりすることもあります。

業績や会社の人事戦略次第では人員整理の対象になることも多く、安定収入の確保を目的に仕事をしたいときにはおすすめできません。

地域ごとの平均時給と毎月必要な金額や将来的な金銭計画とを照らし合わせ、無理のない収支になるか検討する必要があります。

デメリット②：正社員として再就職するときの障壁になる

パート・アルバイトを長く続けていても、正社員として再就職するときの職歴PRにはならない点にも注意が必要です。

正社員とパート・アルバイトに任せる業務内容は大幅に異なることから、正社員には正社員の職歴を求める会社が多く、再就職時の障壁となることも。

「正社員の職歴がない」「正社員の職歴が10年以上前のものしかない」となった場合、どうしても転職市場での評価も下がってしまいがち。

今後正社員として再就職する予定があるときは、正社員の職歴を途切れさせないのが理想です。

デメリット③：就業中に特別なスキル・経験が身につかない

パート・アルバイトでは就業中に特別なスキル・経験が身につかず、自己実現につながらないことが多いです。

「大きなプロジェクトに参画させてもらえない」「アイディアが採用されても正社員に引き継がれてしまうので最後まで担当できない」など、フラストレーションが溜まることも。

また、特別なスキル・経験が身につかないと再度転職するときのアピール材料も少なくなり、年齢とともにキャリアアップできなくなるのもネックです。

時短正社員として9時から17時まで就労を目指すときのコツ

時短正社員として9時から17時まで就労を目指すときは、以下を意識してみましょう。コツとして解説します。

時短正社員専門の転職エージェントを頼る

転職時に使えるエージェントサービスは数多く存在しますが、9時から17時までの正社員転職を目指すのであれば、「時短正社員専門」の転職エージェントを頼るのがおすすめです。

時短正社員専門の転職エージェントであれば、9時から17時までの求人だけでなく、9時から16時などの求人を紹介してもらえることも。

入社直後からの時短勤務や、短縮する労働時間数なども転職エージェント経由で交渉できるため、「いつどのタイミングでどう交渉するか」などテクニカルな部分で悩むこともありません。

効率よく転職活動を進めたい人、そもそも時短勤務にするべきか働き方について迷っている人なども、転職を始める前に相談しておくとよいでしょう。

「いつからいつまで時短勤務できるか」をチェックする

時短勤務の対象者や対象期間は、会社ごとに異なるため事前チェックが必須です。

「子どもが3歳になるまで」と最短期間で時短勤務の取得を認めている会社もあれば、「時短勤務できる期間の上限なし」としている会社もあります。

3歳になるまで時短勤務できれば十分なのか、子どもが小学生になってからも時短勤務したいのか次第で、応募先は大幅に変わります。

子育ての有無に関わらず時短勤務を取得できるケースもあるので、事前に取得要件を確認しましょう。

「入社直後から時短勤務できるか」をチェックする

入社直後から時短勤務できる場合、子育てとの両立を目的に転職するのに最適です。

「勤続1年以上経過している正社員のみ」を対象に時短勤務取得を認めている会社が圧倒的に多く、基本的に入社直後から時短勤務できる会社は数少ないのが現状です。

入社してから1年はフルタイムで働かないと時短勤務できないのであれば、フルタイム期間中を無理せず乗り切れるかの試算もしておきましょう。

時短正社員専門の転職エージェントであれば、入社直後から時短勤務できる求人を優先的に紹介してもらえるので相談してみるのがおすすめです。

人事評価体制をチェックする

可能な限り、応募先の人事評価体制もチェックしてみましょう。

時短勤務できても、責任のない仕事ばかり任されたり重要なプロジェクトに参画できなかったりする「マミートラック（通称マミトラ）」に突入するのは本末転倒です。

仕事を継続するだけであれば問題ありませんが、キャリアアップや収入アップにはつながらず、スキルも身につかないままになってしまうことが多いです。

反対に、フルタイムも時短正社員も平等に評価してくれる会社や、実力主義で評価していて勤務時間による評価差が生まれない会社であれば、努力次第で時短勤務でも昇進・昇給できるでしょう。

会社が求める人物像を知り、自分のスキルセットとマッチするか事前に判断するという意味でも、おすすめの転職方法です。

応募先のロールモデルやキャリアプランを調べておく

応募先のロールモデルやキャリアプランを調べておくことで、自分が理想とする働き方が叶いそうか判断できます。

例えばワークエンゲージメント高く働いているワーママ社員が多い場合、子育てと両立しながらのキャリアアップが期待できます。

どんな経験を積んでキャリアアップしている先輩社員が多いのか、会社側が何を求めてどんな育成・研修をしているのか知るだけでも、入社後のイメージを具体的に描きやすくなるでしょう。

入社後のミスマッチも防ぎやすく、両者にとってメリットのある取り組みです。

自分の強みを活かせる業種・職種に転職する

自分の強みを活かせる業種・職種に転職することも大切です。

ワークライフバランス目的の転職をする場合、どうしても働き方や会社との距離など物理的・制度的なメリットばかり追いかけてしまいがち。

しかし、時短正社員以外にも同じことが言えますが、そもそも自分のスキルと会社が求めるスキルが違っていたり、会社との相性が悪かったりすると転職への満足度が低くなります。

最悪の場合、我慢できなくなって退職し、次が見つからないまま保育園を退園せざるを得なくなるなど家庭に影響することもあるので注意しましょう。

自分の強みを活かせる業種・職種であればやりがいも大きく、入社面接や採用後の評価も高まりやすくなります。

時間だけにこだわらず働き方や他の条件で求人を探してみる

理想的な時短正社員求人が見つからない場合、時間だけにこだわらず働き方や他の条件で求人を探してみる方法があります。

例えば、フレックスタイム制度が使えるのであれば家族と協力しながら少し早めのお迎えに行けることも。

看護休暇日数が多い会社では体調を崩しやすい子のいる家庭でも仕事を続けやすく、ベビーシッターや民間保育と提携している会社では預け先の選択肢を幅広く確保できるようになります。

9時から17時、または更に短い労働時間数で働けるのが一番ですが、その他の福利厚生もチェックしてみましょう。

まとめ

9時から17時で働ける正社員求人を探したいときは、「時短正社員を採用している会社の求人」または「所定労働時間が短い会社の求人」をターゲットにするのが近道です。

とはいえ「所定労働時間が短い会社の求人」は少なく、ワーママであれば「時短正社員を採用している会社の求人」を中心に探していくとよいでしょう。

リアルミーキャリアは時短正社員専門の転職エージェントであり、ワーママの利用率が高くなっています。

少しでも労働時間を短縮し、家庭や趣味に使える時間を確保したいときはお気軽にご相談ください。